前回に引き続き「2009年ビジネスピープル調査」の調査結果を報告する。昨今の世界的な経済情勢の悪化に加え、年功序列や終身雇用など日本の伝統的な雇用制度が崩れつつある中で、個々のビジネススキルの重要性が高まる傾向にある。被雇用者の側でも、キャリアの証明となる資格や、セールスポイントの一つとして使える資格やビジネススキルへの関心が高まりつつある。今回は、ビジネスピープルの資格やスキルに関する意識について紹介する。
ビジネススキルの修得程度と関心
ビジネスピープルは、どのような資格やビジネススキル向上のための学習に取り組んでいるのだろうか。一口にビジネススキルといっても様々な種類があるが、ここでは「英語など語学スキル」「コンピューターなどＩＴスキル」など８つのスキル・知識について複数回答で尋ねた（表１）。全体で最も多かったのは「英語などの語学スキル」（7.9％）で、次いで「コンピューターなどのＩＴスキル」（7.0％）、「会計・財務・金融知識」（5.3％）が続く。性別で見ると、上位３項目において男性よりも女性のスコアが高い。職種別に見ると、経営・管理職では、「会計・財務・金融知識」や「経営・人事・労務知識」、研究・技術職で「ＩＴスキル」、専門職では「英語などの語学スキル」や「プレゼンテーション技能」のスコアが他の職種に比べて高いなど、職種の違いによって学習中のビジネススキルに違いがあることが分かる。また、外資系企業の会社員は、「語学スキル」を始め多くの項目で非外資系企業の会社員よりもスコアが高く、積極的に知識やビジネススキルを身につけるよう努力しているようだ。
また、「今後修得したいビジネススキル」を同様に尋ねたところ（表２）、全体では「語学スキル」（23.7％）と「ＩＴスキル」（23.7％）が上位を占めた。年代別で見ると、ほとんどの項目で、年代が若いほど高い関心を示している。雇用不安の広がるなか、少しでもビジネスに直接するスキルを身につけたいと考えているのだろう。
資格の所有と関心
次に、所有している資格を見てみよう（表３）。全体では「英検」が24.3％でトップに挙がり、以下「簿記検定」（12.8％）、「ＴＯＥＩＣ」（7.5％）が続く。これを性別で見ると、「英検」「簿記検定」「漢字検定」「秘書技能検定」において、女性が男性のスコアを大きく上回っている。外資系であるか否かで比較すると、「英検」「ＴＯＥＩＣ」ともに、外資系が非外資系を10ポイント以上上回り、英語に関する資格を持っている社員が多いことが分かる。
関心がある資格については、全体では「漢字検定」（8.7％）、「ＴＯＥＩＣ」（7.5％）と、こちらでも語学系の資格が上位に並んでいる（表４）。語学に関する資格は比較的手軽に受けることができるため、上位に挙げられるのかもしれない。また、ファイナンシャルプランナー（5.3％）、パーソナルコンピュータ利用技術認定（4.3％）といった実務的な資格への関心も高い。
