新聞広告共通調査プラットフォーム「J-MONITOR（ジェイ・モニター）」に参加する19新聞（朝日新聞、産経新聞、日本経済新聞、毎日新聞、読売新聞、北海道新聞、河北新報、東京新聞、新潟日報、信濃毎日新聞、静岡新聞、中日新聞、京都新聞、神戸新聞、山陽新聞、中国新聞、西日本新聞、スポーツ報知、日刊スポーツ）は、日本アドバタイザーズ協会と「新聞広告セミナー『地域戦略で読者をとらえる』～７年目に向けてJ-MONITORは発展期に～」を、２月13日に電通ホール（東京・東新橋）で開催しました。大阪会場とも回線でつなぎ、アドバタイザー（広告主）、広告会社、新聞社などの広告関係者計280名が出席、企業や新聞社の「地域戦略」やJ-MONITORの活用事例などについて報告しました。
セミナーの様子
開会に際し、日本アドバタイザーズ協会新聞委員長の細川浩二氏（パナソニック宣伝部長）が、J-MONITORおよび新聞広告へ寄せる期待について挨拶しました。
オープニングでは、「J-MONITORは発展期に～新聞広告効果測定のこれからを考える～」と題し、当協議会議長の国友美江氏（東京・読売）より、広告主アンケートの結果からのJ-MONITORの課題や、デジタル連携研究に取り組む方針についてなどの発表がありました。また、「地域で見るデジタル時代の新家電」について、正月に実施した共同調査の結果を基に、デジタル時代に求められる家電製品の特徴や、地域による違いについて報告しました。引き続き、「地方紙・スポーツ紙は調査で課題をどう解決しているか」と題し、地域における調査活用事例についての報告がありました。
また、味の素広告部メディア企画グループマネージャーの木本雄一朗氏は、「味の素社の新聞広告活用事例と広告効果について」 と題して講演しました。木本氏は、各地域に応じ異なる原稿で掲載した「和食の日」の新聞広告をはじめ、掲載事例や効果検証のための調査データ活用について紹介しました。さらに、デジタルメディア連携やクロスメディア接触の効果測定など、新聞広告の課題や今後への期待などについて話しました。
J-MONITORは１９紙が参加し、本年は７年目を迎えます。広告主や広告会社の「地域戦略」における調査課題に向き合い、今後も様々なシーンで支援してまいります。
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