国内の「デジタル教科書」導入をめぐって議論が盛り上がる中、対立する主張の書籍が刊行されたことを機に、朝日新聞社（本社：東京都中央区築地5-3-2）では、広告特集「激論　デジタル教育は必要か」を、11月８日（月）付本紙東京本社版朝刊に掲載しました。

　広告特集の紙面には、ジャーナリストの田原総一朗氏、慶應義塾大学大学院教授でデジタル教科書教材協議会副会長の中村伊知哉氏が登場。両氏に、朝日新聞のニュース解説・言論サイト「ＷＥＢＲＯＮＺＡ（ウェブロンザ）」編集長の一色清・朝日新聞編集委員を加えた鼎談を、11月14日（日）にニコニコ生放送、ＵＳＴＲＥＡＭ（ユーストリーム）で生中継する予定です。その模様の採録記事は後日、ＷＥＢＲＯＮＺＡ（ウェブロンザ）に掲載されます。なお、ＷＥＢＲＯＮＺＡでは、広告特集掲載当日から、有識者らによるデジタル教科書の是非についてのコメントを掲載しています。

　同広告特集は、文部科学省が今年８月、2020年度までに小中学生に情報通信技術（ＩＣＴ）を使った教育を本格導入することを目指すと発表したことから、「デジタル教科書」に関心が集まっていることに着目したものです。新聞広告を起点に同テーマへの注目を喚起してウェブサイトへと誘導を図るとともに、鼎談をインターネット上で生中継し、さらにその内容をコンテンツとして活用する試みです。

　鼎談開催中には、新聞広告内で紹介した書籍をウェブサイト上で購入することができます。