「わかりたい生活者」と「わかってほしい企業・団体」をつなぐ企画
情報過多の時代に、生活者の視点に立って情報をわかりやすく伝える

　朝日新聞社（本社：東京都中央区築地5-3-2）と博報堂ＤＹグループ（本社：東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー）は、暮らしの中で知っておきたいさまざまな情報を、生活者の視点に立ってわかりやすく解説する広告特集「わかるわかる運動」を、朝日新聞に多数掲載しています。2008年度下期は11回もの掲載がありました。

　インターネットが浸透し、メディア環境が大きく変化した今、膨大な量の情報の中から自分にとって価値あるものを選択しづらい状況にあります。そうした中、本企画は、読者が手っ取り早く、深く情報を知ることができる新聞の媒体特性を生かし、「わかりたい生活者」と「わかってほしい企業」をつなぐことを目的に展開しています。両社では、「わかるわかる運動」を10年前から進めており、現在までで50回以上掲載しているなじみのある企画ですが、スタート当初と比べてもメディア環境の変化は著しく、今改めて多くの企業・団体から注目されています。

　2008年度下期は、総務省が「統計調査」、トヨタ自動車が「使ってバック」（クレジットカードのプラン）、厚生労働省が「最低賃金制度」、日本エイサーが「ネットブック」、大和証券が「ワクチン債」、住信アセットマネジメントが「インデックスファンド」についてわかりやすく解説した広告の掲載がありました。総務省は、本企画を新聞広告だけでなくテレビスポットＣＭにも広げて展開しました。

2008 年度下期掲載実績：
総務省「統計調査」、トヨタ自動車「使ってバック」、Ｊリーグ「ヤマザキナビスコカップ」、セーブ・ザ・チルドレン「世界のこどもの日」、厚生労働省「最低賃金制度」、日本エイサー「ネットブック」、大和証券「ワクチン債」、東京ガス「Ｓｉセンサーコンロ」、ＫＤＤＩ「じぶん銀行」、商工会・都道府県商工会連合会・全国商工会連合会「ニッポンいいもの再発見！」、住信アセットマネジメント「インデックスファンド」