若者と識者が膝をまじえ 本音で未来を語り合う

　「日本の未来を語ろう」をキャッチフレーズにした朝日新聞DIALOGでは、社会課題に対して強い関心をもつ学生や若手社会人が主体となり、有識者や企業、官公庁を巻き込んで様々なイベントを開催。未来に向けて、膝(ひざ）をつき合わせた本音の議論を行い、その内容をWEBで発信している。

　発想の軸として「テクノロジー」「グローバリズム」「人口減少」を掲げてはいるが、扱うテーマは非常に多岐にわたる。連続セッション「平成世代が考える『平成30年』の先の未来」では、「セクシュアリティーの軌跡」をテーマに、日本文学研究者のロバート・キャンベルさんを迎え、パネルディスカッションを行った。平成最後の開催となったセッションでは、「平成の通信簿と令和の宿題」と題して、政治学者で東大名誉教授の御厨貴さんらと議論。ほか、「人口減少と外国人受け入れ」「働き方と家族のかたち」といったこれからの社会を考えるうえで重要なテーマが語り合われてきた。

　このプロジェクトは朝日新聞と冠してはいるものの、主体者はあくまで、日本の未来と現代社会が抱える課題について、強い問題意識をもった若者たち。毎週、中心メンバーが集まり、企画会議を実施。イベントのテーマや内容、登壇者を含め、すべて若者たちが決めている。

　「新聞社がこのような斬新な取り組みを始めたこと自体に、時代の大きな変化を感じます。私たち若者は未来をどうしたいのか。未来のために何ができるのか。新聞社や企業、官庁とともに模索できる体験は、ものすごくエキサイティングです」

　そう語るそう語る新居 日南恵（におり・ひなえ）さん（24）は、若者が子育て家庭の暮らしを体験する「家族留学」を推進する株式会社manmaを立ち上げた若きソーシャルイノベーター。DIALOGには慶應大学大学院に在学しながら参加しており、企画会議だけでなく、イベントにコメンテーターとして登壇したり、自身のインドでのインターン体験を元にした記事を執筆したりもしている。

　「DIALOGのセッションのよいところは、少人数でやるところ。若者が各分野の有識者に直接意見を言ったり、質問をしたりと、双方向での交流が活発に行われています。未来を切りひらくアイデアは、このような多様な意見のぶつかりあいから生まれるのだと痛感します。僕自身、すごく刺激をもらっています」

　そう語る間宮秀人さん（20）は、早稲田大学で教育学を専攻するとともに、政治を若者にわかりやすく伝えるメディア「POTETO」の記者としても活動。

　DIALOGではイベント等の企画に関わるとともに、企業経営者へのインタビューや自分たちで企画したイベントのリポート記事なども執筆している。

若い世代の感性と企業の資源を掛け合わせて新しい価値を生む

　「DIALOGに参加して一番良かったと思うのが、私個人では絶対にブッキングできない著名人や専門家をイベントに呼べること。そして記事にしたときの反響が大きく、自分が違和感をもっていたことを広く社会に問題提起できることです。大勢の人や組織をつなぐ新聞のプラットフォームとしての機能、力を改めて痛感しています」

　東京学芸大学大学院で社会科教育を専攻する古野香織さん（23）はそう語る。

　世間一般で声高に叫ばれている「女性活躍」の風潮と、身近にいる若い高学歴男性の本音に違和感をもっていた古野さんが企画した「男子のホンネ座談会」は、20万ページビューを超す人気記事に。キャリア志向の男性が表向き「女性活躍」に共感を寄せながらも、自分の妻には専業主婦を求めている現実を浮き彫りにしたこの記事は、社会学者の岸政彦さんがツイッターで言及するなど、幅広い議論を巻き起こした。

　社会科教育について研究している古野さんは、観光庁の協力のもと教育現場で「観光教育」を取り入れるための勉強会も企画。女性のエンパワーメントを推進するために東京都と立ち上げたプロジェクト「WOMAN&TOKYO」による高校での出前授業では、自ら講師も務めた。

　朝日新聞DIALOGでは、様々な企業と連携したプロジェクトも数多く行っている。例えば、東北の復興支援事業に取り組むUR都市機構の協力のもと、若者たちが復興まちづくりを体感するスタディーツアーを実施した。

　「宮城県女川町で住民に寄り添った新しい公営住宅をどう設計していくのか。熱心に説明してくださるUR都市機構の社員の姿から、仕事に対する真摯な姿勢と情熱を感じました。CMなどとは異なる、地道に社会に貢献しているもう一つの企業の顔を知ることができました」（古野さん）

　今後も朝日新聞DIALOGでは、若者を主体に、企業や官公庁などと連携しながら、未来に向けた様々なムーブメントを起こしていく予定だ。

　「今の時代が抱えている様々な課題を何とか解決したいという情熱をもった若い人たちはたくさんいます。でも若い人にはそれを実現したり、社会に広げたりするリソースがありません。若い世代の感性や情熱と、企業や官公庁がもっている知見やリソースを新聞社を起点に掛け合わせれば、いままでにない新しい価値や視点がきっと見つかると思います」（新居さん）