日本新聞協会広告委員会は３月18日、「2013年全国メディア接触・評価調査」の結果を発表した。新聞を読んでいる人は83.6％で、電子版の新聞を読んでいる人は7.7％だった。紙と電子版を併読している人は6.3％だった。

　新聞社が発行する電子版の認知度は49.2％。半数近くが「知っている」と答えた。
  子ども向け新聞や子ども向けの記事は、小中学生がいる家庭の21.7％で読まれていた。家庭での読み方を聞くと「子どもが進んで読んでいる」（36.8％）だけでなく、「まず自分が読んで、子どもに教えている」（24.7％）、「子どもとの間で話題にしている」（16.5％）との回答もあり、新聞が親子の対話のツールとなっていることがうかがえる結果となった。

　調査ではこのほか、孫のための支出、消費増税前の支出といった消費動向や、2013年７月の参院選で投票の参考にした情報源なども調べた。
  孫へのお祝いやプレゼントでの支出額は、１年間で平均12.8万円。消費増税前の支出予定には、家電製品購入や旅行・レジャーなどが挙げられた。投票の参考にした情報源は、新聞記事を挙げた人が最も多かった。

　調査は13年11月から12月、全国の15～79歳の男女7,000人を対象に実施、3,801人から回答を得た。新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、インターネットの各メディアの利用状況や評価を尋ね、新聞では「社会に対する影響力がある」（45.4％）、「知的である」（42.9％）、「自分の視野を広げてくれる」（35.8％）などが各メディア中最も高かった。新聞広告については「情報が信頼できる」（40.2％）、「地域や地元の情報が多い」（36.9％）などの評価が高かった。

　「2013年全国メディア接触・評価調査」の結果概要は、PDFファイルでご覧いただけます。
　◆「2013年全国メディア接触・評価調査」結果概要442KB

　詳細はこちら（日本新聞協会ウェブサイト）